老朽化した住宅を売却する際、売却できるのか・どのくらいの価格になるのかなど、不安材料が多々あるかもしれません。
古い住宅は築浅住宅に比べてデメリットが多く、売却しにくい特徴があります。
そこで今回は、築40年の住宅が売却しにくい理由をご紹介します。
また、住宅を放置するリスクや売却方法など、参考になる情報が満載です。
ぜひ、最後まで記事をチェックしてください。
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築40年の住宅が売却しにくい理由とは?
不動産業界では、築20年から25年程度で資産価値が0になるといわれています。
木造パネル構造の法定耐用年数は、22年が目安となっているからです。
また、築年数が古い住宅は旧耐震基準の可能性があるため、資産価値を下げる要因となっています。
旧耐震基準とは、1981年以前に建てられた住宅で、震度5強程度に耐えられる強度を想定しています。
しかし、近年、大地震が全国各地で発生している点から、旧耐震基準の住宅はマイナスな影響を与えてしまうのです。
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売却しにくい築40年の住宅を放置するリスク
築40年以上の住宅を放置すると、以下の3つのリスクがあります。
固定資産税などの維持費がかかる
築40年以上の住宅は放置しても、固定資産税などの維持費が発生します。
また、放置によって建物の状態が悪化し、修繕費用が増えるかもしれません。
老朽化による倒壊・破損
築40年以上の住宅は、老朽化が進んでいる可能性があります。
そのため、倒壊や破損のリスクが高まります。
強制処分
老朽化した住宅を放置し続けると、自治体からの指導や要請があり、最終的には強制処分が執行されます。
このような状況になれば、住宅の所有者は財産を失うだけでなく、解体費用を請求される可能性もあります。
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売却しにくい築40年の住宅を売却する方法
築年数の経過している住宅を売却する際、3つの方法があります。
1つ目はリフォームによる売却です。
リフォームは、住宅の価値を向上させられるため、おすすめの売却方法です。
快適性や安全性にも配慮したリフォームができれば、魅力的な住宅となるでしょう。
2つ目は解体して更地で売却する方法です。
更地の土地は、新築住宅の建設や再開発事業に活用される可能性があります。
注意点として、解体には費用や手続きが必要な点は、理解しておきましょう。
3つ目は古家つき土地として売却する方法です。
解体費用をかけたくない方は、古家つき土地として販売する方法もあります。
住宅の解体をせずに売却活動ができるため、すぐに買い手を探したい方にはおすすめです。
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まとめ
本記事では、築40年以上の住宅が売却しにくい理由をご紹介しました。
築年数の古い物件は、築浅物件と比較すると、どうしても魅力が低下してしまいます。
しかし、物件を魅力的に見せる方法もあるので、売却ができないわけではありません。
古い住宅を所有している方は、今回の記事を参考に、売却活動をおこないましょう。
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有限会社朝日住宅 メディア編集部
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